太陽光発電で売電すると節約になるの？電気代0円になる？元はとれる？

新築一戸建てを建てるときに、太陽光発電を導入するか迷っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。太陽光発電を導入すれば自宅の電気代を節約でき、売電で収入が得られるため長期的な経済的メリットが期待できます。

この記事では、太陽光発電の節約効果や売電収入を得る方法、元は取れるのかなど経済的な面から太陽光発電について解説していきます。

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太陽光発電で売電すると節約できる？

太陽光発電を導入する目的として、電気代の節約を考える方が多いでしょう。太陽光発電を導入すれば、自宅で使用する電気を発電でまかない、余った電気を電力会社に売電もできるため節約に繋がります。

月々の電気代を0円にするには？

太陽光発電を利用して月々の電気代を0円にできれば、太陽光発電のメリットを十分に生かせるでしょう。太陽光発電を利用して電気代を0円にするためのポイントを紹介します。

●買電量を抑える

電気代として反映されるのは、自家発電ができない時間帯の発電量を上回る消費分です。夜間や悪天候などの自家発電できない時間帯には、電気が足りず電力会社から電気を買う（買電）必要があります。

この「買電」が少ないほど電気代が0円に近づき、太陽光発電で得られるメリットを大きくできます。発電ができない夜間や悪天候時には電気の消費量を減らし、買電量を抑える意識をしましょう。

夜間の消費量を減らす工夫として、洗濯機や掃除機などの電化製品を昼間に使用することなどが挙げられます。

●ダブル発電の導入

夜間や悪天候時にも気にせず電気を使いたいという方は、ダブル発電の導入を検討してみるのも良いでしょう。

ダブル発電とは、太陽光発電をエネファームなどの自家発電設備や蓄電池と組み合わせて使用することです。夜間や悪天候時の電力を自家発電設備や蓄電池で賄うことで、太陽光が発電していない時間帯の買電量を抑えられます。さらに、自宅で使う電力を発電装置で賄えれば、太陽光発電の電力を売電に回せるため売電収入が増やせます。

蓄電池は、太陽光発電で生み出した電気や電力会社から買電した電気を蓄えられる装置です。発電した電気を蓄電池に蓄えておけば、夜間や悪天候時に電気を供給できます。また、電気料金が安い夜間に買電した電力を蓄えて昼間に消費し、太陽光で発電した電力を優先的に売電することで、売電収入を増やすことも可能です。

●消費電力を抑え売電する

消費電力を抑えることも、電気代を0円に近づけるためのポイントです。節電をして太陽光で発電した電気が余れば、電力会社に売電できます。

省エネタイプの家電に買い替える、使っていない電化製品のコンセントを抜いておく、など普段から節電を心がけるようにしましょう。

また、発電可能な時間帯や発電量をチェックしながら、電気を使用することも大切です。例えば、夜間は太陽光での自家発電ができないため節電を意識して、昼間に家事を行うなどの工夫をしましょう。

●悪天候が続くと難しい

太陽光発電で電気代を0円にするポイントについてお話しましたが、実際に0円にするのは容易ではありません。

太陽光発電は太陽が必要不可欠のシステムのため、季節や天候によっても発電量が変わってきます。天候が良い季節は電気代が0円になることも期待できますが、悪天候が続く時期は電力が不足して買電をしなければならないため、1年を通して電気代を0円にするのは難しいといえます。

太陽光発電で元は取れるのか

では、太陽光発電の導入で元は取れるのでしょうか？太陽光発電の費用や回収期間についてみていきましょう。

●太陽光発電の設置費用

太陽光発電を導入するには、機器の費用と合わせて工事費、諸経費などがかかります。また、購入後にもメンテナンス費用などの維持費がかかります。

経済産業省のデータによると、2021年度の太陽光発電の設置費用の平均値は 28万円/kW（新築の場合）です。一般的な住宅用太陽光発電は出力4～5kWのため、112～140万円程度と考えられます。

設置費用は新築と既築でも異なり、既築の場合の設置費用の平均値は30.2/kWです。新築の場合は新築工事とソーラーパネルの設置が同じタイミングでできるため工事費用が抑えられますが、リフォームの場合は工事費用が単体でかかってくるため費用が高くなると考えられます。

運転維持費については年間あたり3,690円/kWかかり、4kWの場合年間1万5千円程度かかります。
※参考：経済産業省「令和４年度以降の調達価格等に関する意見」

●10年後に回収できる可能性あり

一般的に、太陽光発電の設置費用は、10年前後で回収できるといわれています。ソーラーパネルの寿命は30年程度といわれていますので、長く使用すれば元はとれると考えて良いでしょう。

10年未満で元を取るには、設置費用を抑えるための業者選びが大切です。太陽光発電の設備費用は、販売店や設置業者によっても異なります。複数の業者に見積もりを取り比較することで、費用を抑えることができます。

また、設置後も蓄電池などの自家発電設備と併用したり、節電を意識したりして売電収入を増やせれば設置費用の回収を早められるでしょう。

再エネ賦課金は減らせる

再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの普及のために、電気の利用者が月々の電気料金に上乗せで負担するものです。再生可能エネルギーの普及に伴い、再エネ賦課金の負担額は年々増え続けています。

再エネ賦課金は電気の使用料に対して徴収されるため、太陽光発電を使用して電力会社からの買電を減らせば負担額を減らせます。

太陽光発電の売電の方法

太陽光発電の大きな魅力が、発電して余った電力を電力会社に売る「売電」です。ここでは、売電の方法について解説します。

FIT制度（固定価格買取制度）

太陽光発電の売電には、FIT制度（固定価格買取制度）が用いられます。FIT制度は国が再生可能エネルギーの普及を高めるために実施している制度で、太陽光発電した電気を固定価格で10年間買い取ってもらえます。

FIT制度の売電価格は認定を受けた年度によって異なり、その価格は10年間変わりません。例えば2022年度の価格は1kWhあたり17円、2023年度の価格は16円で、10年間その価格で売電できます。

なお、FITの期間である10年間が経ってからも、売電価格は下がりますが売電は継続できます。
※参考：買取価格・期間等｜固定価格買取制度｜なっとく！再生可能エネルギー

新電力会社へ売電

新電力会社の中には、太陽光発電の電力買取サービスを実施している事業者があります。新電力で契約すれば、固定買取価格よりも高く電気を買い取ってくれるケースがあるため、売電収入を増やしたい方は検討してみましょう。
ただし、新電力会社のサービスは新規契約の条件や期間などが定められているため、サービス内容をよく確認しておく必要があります。