“地方に移住”で叶えるマイホームライフ

新型コロナウイルスの流行を機に、地方移住に注目が集まっていることをご存知でしょうか？しかし「仕事に支障は出ない？」「子育てはしやすい？」など不安な面もあり、本当に暮らしやすいのか気になるところです。そこで今回は、地方でマイホームを持つメリットをご紹介します。都会と地方の良さを比較した上で、家族にとってベストな選択を考えましょう。

地方でマイホームを持つメリット

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに「新しい生活様式」の定着やテレワークの普及など、私たちの日常は大きく変わりました。こうした流れを受け「都会を離れ、地方に移住してマイホームを持ちたい」と考える人が増えています。従来から安倍政権が「ローカルアベノミクス」と称して地方移住を推し進めていた経緯もあり、今後も「脱都会」の流れは加速していくでしょう。

そのような背景がある中で気になるのが「本当に地方移住にはメリットがあるのか？」という点です。地方に移住する主なメリットとしては、以下の2つが挙げられます。

●過密・密集を避けた生活
●子育てしやすい環境

過密・密集を避けた生活

地方では通勤時に車を利用する人が多く、通勤ラッシュに巻き込まれることはほとんどありません。都会のような人混みもないため過密・密集を避けやすく、新型コロナウイルスの感染リスクを下げられます。

都市部はマンションが中心で、一戸建てを建てようとするとそれなりに高額な費用が必要です。しかし、土地が安い地方であれば、都市部に家を建てるときと同じ予算でより広い土地に一戸建てを建てられます。

また、都市部では土地の形や高低差などによっては制限があり、庭が設けられないことも少なくありません。地方だとそういった制限がなく、自由に庭を作ることが可能です。バーベキューを楽しんだり、趣味のスペースに使ったりと、庭付き一戸建てならではの豊かな暮らしが叶います。

子育てしやすい環境

地方移住の最大のメリットとも言えるのが「自然環境の良さ」です。山や川、海など自然が多く広々とした公園が数多くあり、子どもの遊び場所に困ることもありません。

また、都会に比べて家同士の距離を取りやすいため、子どもの泣き声や走り回る足音で騒音トラブルになる可能性も少ないでしょう。地方は待機児童も少ないので子育てしやすい環境が整っています。

地方でマイホームを持つときに気をつけるポイント

地方は過密・密集を避けやすく子育てにも最適な環境が整っていますが、都会暮らしとは異なる点がいくつかあります。地方でマイホームを持つときは、以下の2点をしっかりチェックしておきましょう。

●地域色
●治安

また、地方での移動手段は基本的に車なので、バスや電車が徒歩圏内にない場合は複数台車が必要になるかもしれません。移住前に通勤・通学の移動手段や、車の必要性を確認しておくことも大切です。新たに車を購入するのであれば、購入費や維持費の計算もしておきましょう。

地域色

地方移住してうまく馴染んでいくためには、その地域の風習や決まりごとを理解しなければいけません。地域によっては冠婚葬祭の手伝いや、清掃活動への参加、交流会への出席など、自治会や隣近所との付き合いが必要なこともあります。事前に自治会長や区長に話を聞き、地域特有の習慣や県民性を確認しておきましょう。

治安

地方で家を建てたい場所が決まったら、各都道府県の「犯罪情報マップ」を見てみましょう。犯罪件数が少なければ、比較的治安の良い地域であることが予想できます。

現地に出向き、注意喚起を促す看板があるか見ておくのもおすすめです。「ひったくり注意」「不審者警戒中」といった看板が設置されている場合は犯罪が起きやすいことを示しているため、その地域は避けた方が無難です。

都会と違って田舎は人通りが少ない場所が多く、街灯がない道もあります。ドアに複数の鍵をつけたり、塀を設置する際は見通しの良いものにしたりするなどの工夫をして、防犯への意識を高く持つことが大切です。

地方で快適に暮らす工夫

地方に暮らすと仕事や子育ての面で不便さを感じる方もいます。しかし、以下のポイントに気をつければ不便さをカバーして、快適に暮らすことが可能です。

●仕事に集中できるスペースの確保
● 子育て環境の確認
● 制度や助成金を利用

仕事に集中できるスペースの確保

地方に移住してテレワークで仕事をする方は、自宅に仕事専用のスペースを作り、作業に集中できる環境を整えましょう。生活スペースとは別に仕事用の空間を確保することで、オン・オフの切り替えがしやすくなり、仕事の効率も上がります。

郊外であっても場所によっては、近所の騒音が仕事の妨げになるかもしれません。幹線道路や線路、人通りが多い施設の近くは避け、静かな環境に仕事専用スペースを作ることをおすすめします。

子育て環境の確認

お子さんがいるご家庭の場合は、移住先で行われている子育て支援策をチェックしておきましょう。例えば、おむつ代の支給や3人乗り自転車の購入費用の助成など、独自の子育て支援策を打ち出している自治体もあります。

地方だと保育園や学校が少なく、教育の選択肢が減る可能性もあります。「保育園が遠くて不便」「育児サークルがない」といった状況にならないよう、子育て世代向けの交流手段や、教育環境をあらかじめチェックしておくことも重要です。

制度や助成金を利用

自治体によっては、住宅取得に関する費用の一部を助成する制度を設けているので、うまく利用しましょう。例えば静岡県には「住んでよし　しずおか木の家推進事業」という制度があります。木造住宅の建築に「しずおか優良木材」を使用すると、最大30万円の助成金がもらえる制度です。

他にも、静岡県が指定する金融機関で住宅ローンを組むと金利の優遇や手数料が割引される「しずおか住宅ローン優遇制度」など、各自治体によって様々な助成金・制度が用意されています。

まとめ

新型コロナウイルスによって人々の住まいに対する価値観は変化し、改めて地方移住の良さが見直されています。地方での生活には、都会よりも不便な部分があるのは事実です。しかし、自然に囲まれてゆっくりと過ごすことで、都会では経験できない新しい発見や楽しみもあります。マイホームを検討されている方は、地方移住も選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。