家を建てる時に頭金はいくら必要？マイホーム購入にかかる費用は頭金以外にもある

増永 遥

家を建てるとき、頭金はいくら必要なのでしょうか？頭金を増やすとその分手持ちの資金が少なくなるため、いくらが妥当なのか悩みどころです。

ここでは、マイホーム購入時の頭金の平均額や、頭金以外にかかる費用についてご紹介します。頭金の金額によって借り入れ可能額や返済期間も変わってくるため、事前のシミュレーションを入念にしておきましょう。

頭金の平均額は1～2割！3000万円なら600万円

住宅金融支援機構の「2018年度 フラット35利用者調査」によると、マイホーム購入時に払った頭金の平均金額は、物件価格に対して1～2割程度となっています。中には頭金0円で購入に踏み切る人もいますが、できれば住宅価格の2割は頭金として準備しておきたいところです。3,000万円の住宅の購入を検討しているなら、2割にあたる600万円を頭金として準備しておきましょう。

家を建てるときは、頭金以外にもさまざまな費用が必要です。次の章では、マイホーム購入時にかかる費用について詳しくご紹介します。

マイホーム購入時にかかる費用内訳

マイホーム購入時には、頭金のほかに諸費用がかかります。中には現金で用意しなければいけないものもあるため、自己資金は多めに用意しておきましょう。

現金で支払わなければいけないもの

基本的に、諸費用は現金で支払わなければいけません。諸費用とは、家を買うときに必要な税金や手数料などを指します。住宅購入にかかる諸費用は以下の通りです。

• 印紙税
• 不動産取得税
• 固定資産税・都市計画税
• 登記費用
• 手付金
• 仲介手数料

ローンで支払う部分

ローンで支払うのは「（物件価格＋諸費用）－頭金」の部分です。頭金の額によっては金融機関での金利が優遇されたり、借りられる期間が変動したりします。

頭金を用意するメリット

 最近では、頭金なしでも借り入れが可能な金融機関も登場し、自己資金が少ない人でも家を購入しやすくなっています。しかし、多くの人が頭金を用意するのは、大きなメリットがあるからです。では、具体的にどのようなメリットがあるのか見てみましょう。

＜メリット＞

• 住宅ローンが借りやすくなる
• 月々の返済額が少なくなる
• 住宅ローンの金利が低くなる
• 完済までの期間が短くなる
• 住宅ローンの支払い総額が少なくなる

貯金をすべて頭金にするのは危険！

頭金が多いほど、月々の住宅ローン支払い額は少なくて済みます。しかし、貯金すべてを頭金にしてしまうと、万が一トラブルがあったときに生活に困るかもしれません。

頭金以外にも残しておきたい資金としては、以下のような項目があります。

• マイホーム購入時の諸経費
• 生活予備費
• 将来への貯蓄

生活予備費とは、ケガや病気、失業などで働けなくなったときのためのお金です。将来への貯蓄とは、子供の教育資金や車の購入費などに充てるお金をいいます。基本的に、頭金にできるのは「貯金額－残しておきたい資金」となることを覚えておきましょう。

【年収別】頭金とローンで建てられる家の目安

一般的に、生活を維持できるローンの目安は「年収の25％以内」といわれています。では、現在の年収で無理なく生活を維持していくとすれば、いくらぐらいの家が妥当なのでしょうか？ここでは、年収別に建てられる家の値段の目安をご紹介します。

【年収別】頭金とローンで建てられる家の値段の目安

頭金が「あり」と「0円」の場合では、購入可能額に大きく差があります。実際に、年収と頭金の有無に分けて、建てられる家の値段の目安を表にまとめました。

※ローンは、年間返済額が年収の25％、35年ローン、長期固定金利、金利1.0%で計算しています。

より詳しくシミュレーションをしたい方はこちらをご参照ください。

マイホーム購入で失敗しないための賢い頭金の貯め方

マイホーム購入に失敗しないためには、自己資金を増やし、頭金を住宅価格の2割以上貯めておくことがポイントです。ここでは、賢い頭金の貯め方をご紹介します。

・コツコツ貯金

普段の貯金用の口座と、マイホーム購入用の口座を分けることで効率的に頭金を貯められます。定期積立や財形貯蓄を利用するのもおすすめです。引き落としにすると自動的に貯まっていくため、無理なく貯金額を増やしていけます。

・生活の無駄を見直す

毎月の生活費を見直し、無駄な出費を減らすことも重要です。携帯電話や生命保険などは、契約内容を見直せば料金を大幅に減らせることもあります。

・両親から援助を受ける

住宅購入にかかる資金を両親から援助してもらうという方法もあります。通常、両親からの援助は「贈与」となり、贈与税の納付が必要です。しかし、住宅を購入するために受けた援助には「住宅資金贈与特例」という制度が適用され、一定額までは贈与税を非課税にできます。

・国や市区町村からの支援を受ける

国や市区町村は、マイホーム購入者に対してさまざまな支援制度を設けています。ご自身が対象となるかを確認し、受けられる支援はすべて受けるようにしましょう。

以下でご紹介している項目は、マイホーム購入時に国や市区町村から受けられる支援の一例です。

• 住宅借入金等特別控除（住宅ローン控除）
• すまい給付金
• 認定住宅新築等特別税額控除（投資型減税）
• 地域型住宅グリーン化事業
• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金
• エネファーム設置による補助金
• 次世代住宅ポイント制度

市区町村によっては、独自の助成金や補助金制度を設けていることもあります。購入を考えている地域の役所で話を聞き、地域の支援制度について把握しておくことも重要です。

まとめ

家を建てるときの頭金の目安は、物件価格の約2割です。頭金を多く払えば、支払い総額や月々のローン額は少なくなります。しかし、貯金すべてを頭金にすると、万が一のことがあったときに困るかもしれません。諸費用や維持費などマイホームにかかる費用について理解しておき、無理のない金額で借り入れを行うことが大切です。